大村 扶美枝（おおむら ふみえ）
日本商事仲裁協会 調停人養成教材（2005年度版、2006年1月、2006年度版）
「Q&A動産及び債権譲渡登記特例法」（三省堂、2006年1月）
「入門新破産法」ぎょうせい（共著、2004年12月）
「ロー・スクール教員研修～アメリカ・ロー・スクール協会主催による新人法学教員・法文書作成教授法に関するワークショップに参加して」判例タイムズNo.1131（共著、2003年12月）
「Q&A事業再生の実務」債権管理No.102（共著、2003年10月）
「米国連邦倒産法における実務」自由と正義No.650（2003年4月）
『会社関係規制罰則便覧』新日本法規出版（共著、1998年）
新堂 幸司（しんどう こうじ）
「司法書士の先生方！法律専門家としての自覚と自信を」月報 司法書士 No.610 P.2～（2022年12月10日刊）
「もみ手の裁判官とPPPな弁護士による民事訴訟改革」民事法務 No.404 P.1～（2022年3月15日刊）（本文 P.4 左側29行目：石田京子「ADRにおける弁護士の役割」Law＆Practice 第13号（2019）参照）
『新民事訴訟法 第六版』弘文堂（2019年11月刊）
『実務民事訴訟講座［第3期］第１~６巻』日本評論社（監修、2012年~2014年刊）
『新民事訴訟法 第五版』弘文堂（2011年8月20日刊）
『条解民事訴訟法』弘文堂（共著、2011年4月1日刊）
「重要判例に学ぶ中国ビジネス最前線（20・完） 民事訴訟法をめぐる裁判例」NBL No.901（2009年3月15日刊）
「仲裁合意と保全命令事件の国際裁判管轄」創文社（2008年12月刊） 「「法曹の質」の検証-アンケート調査に見る「法曹の質」とは」NBL No.890（2008年10月1日刊）
「HUMAN HISTORY」Lawyer's MAGAZINE Vol.3（2008年5月1日刊）
『民事手続法と商事法務』株式会社商事法務（共編、2006年12月刊）
『司法改革の原点』有斐閣（2001年刊）
『権利実行法の基礎』有斐閣（2001年刊）
『民事訴訟法学の展開』有斐閣（2000年刊）
「座談会 企業の自主再建を支援する銀行と否認権(上)(中)(下)」NBL No.670, 671, 672（共著、1999年刊）
『民事訴訟法学の基礎』有斐閣（1998年刊） 『注釈民事訴訟法(1)-(9)』有斐閣（編集代表、1991～1998年刊）
『金融取引最先端』株式会社商事法務（共著、1996年刊）
「一括支払システムと国税滞納処分」旬刊金融法務事情 No.1435 P.6～（共著、1995年11月25日刊）
『民事執行・民事保全法』有斐閣双書（編著、1995年刊）
『判例民事手続法』弘文堂（1994年刊）
『民事訴訟制度の役割』有斐閣（1993年刊）
『訴訟物と争点効(下)』有斐閣（1991年刊）
『紛争処理と正義』有斐閣出版サービス（編著、1988年刊）
『特別講義・民事訴訟法』有斐閣（編著、1988年刊）
『訴訟物と争点効(上)』有斐閣（1988年刊）
『講座民事訴訟法1巻-7巻』弘文堂（編著、1984～1985年刊）
『経営訴訟 経営法学全集19巻 仮処分』ダイヤモンド社（共著、1966年刊）
青代 深雪（あおだい みゆき）
「不動産ビジネスのための金融商品取引法入門（改訂版）」（共著、株式会社ビーエムジェー、2007年11月）
阿南 賢人（あなん けんと）
「法律相談 初動対応マニュアル－催告・通知の手続と文例－」（共著、新日本法規、2021年）
國本 大貴（くにもと だいき）
「生活指導基準としての校則の違法性審査における適合性の位置付け」（スクール・コンプライアンス研究 第10号 48-58頁、2022年）
「『いじめ』の認定方法と学校の『いじめ』認識可能性」スクール・コンプライアンス研究第11号、98頁（2023年）
「『生徒指導提要』と法（学校教育を見つめる法律第2回）」学事出版、月刊生徒指導2023年5月号、72頁（2023年）